企業は今ビジネスチャット【LINE】が最も主流なコミュニケーションツールになっている

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2011年6月にリリースされて以来、破竹の勢いでダウンロード数、利用率を伸ばしていったインスタントチャット・アプリ「LINE」。当初は若者の間での簡単なコミュニケーションツールとして普及したLINEですが、現在では全年齢層まんべんなく普及しています。

 

50代でも86%が利用! シンプルさがヒットした「LINE」

2015年に発表された「スマートフォン利用者実態調査」(https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1511.html)によれば、LINEの利用率は調査全体で90.3%。年代別利用率でもっとも低い数値となった50代ですら86.5%(最高値は10代で96.9%、男女別では10代女性で99.0%)です。これはLINEの最大の特徴であると言ってもいい「シンプルさ」が、IT機器に疎い年配層にとっても「簡単で便利」だと認知されていることの証左でしょう。

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チャット、プッシュ通知、グループ機能が便利さのカギ

LINEの主な機能は「チャット機能」「プッシュ通知」「グループチャット」です。チャット機能は短いコメントを投稿することを前提としたインターフェースとなっているために、短時間で伝えたいことのみを伝えられるというメリットになっています。プッシュ通知機能とは、アプリ(LINE)を起動していなくとも受信を通知してくれる機能のことで、メーラーを立ちあげなければ受信に気付けないメールに対し優位性があります。

グループチャット機能は、電話と比較して一番大きな強みといえるかもしれません。複数人をグループ登録することで、その登録ユーザー全員が閲覧できるメッセージを投稿できる機能です。この他には、送信したメッセージを相手が確認したかどうかが通知される「既読機能」も便利です。メールや電話の留守電機能は、相手が確認したかを送信者側が知ることはできないため、「メールはご確認いただけましたか?」といった確認作業が必要となっていましたが、LINEの既読機能はそうした手間を省きました。

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コミュニケーションツールからビジネスツールへ、ただし問題も……

前述のとおり、当初は若者の間で手軽に使えるコミュニケーションツールとして普及したLINEですが、次第に搭載された機能が「ビジネスに使える」ことも知られていきます。電話のように相手の都合に左右されず、既読機能で内容が伝わっていることを確認でき、複数人と情報を共有できる。情報共有や報告、連絡に適したツールであることがわかってきたのです。

例えば、毎日の業務連絡にグループチャットを使用すれば、毎朝行っていたミーティングが不要になります。メンバーが集まらなくとも、簡単な会議をLINE上で行うことも可能になりました。

電話や口頭のやり取りで発生する「言った、言わない」のくいちがいや聞き間違え、言い間違えも、LINEであれば発生しません。チャットの内容はログとして残るため、いつでも確認が可能になったからです。即時性を利用し、タイムカードの代わりにLINEの投稿を利用するケースもあるようです。

ただし、LINEはあくまで個人利用を前提としたアプリであり、基本的にビジネス利用することを想定していません。同アカウントでプライベート利用とビジネス利用を行っている場合、社外秘情報を漏洩してしまうケースも発生しやすくなりますし、またLINEの「友だち登録」の仕様から、ビジネス上の関係者のLINEアカウント(連絡先)がその他大勢のユーザーに知られてしまうことにもつながりました。2015年には「LINEアカウントの乗っ取り」が盛んに報道されましたが、ビジネス利用しているアカウントが他社に乗っ取られてしまった場合は……。安全性の面では多くの難があるのも事実で、そのためにLINEのビジネス(社内)利用を禁じている企業もあります。

普及率の面ではLINEに長がありますが、セキュリティ面を考慮したビジネスチャット・アプリも登場しています。メリットばかりに目を奪われず、デメリットにも考慮して使用ツールを選択するべきでしょう。

※記載の会社名・商品名・ロゴマーク等は各社の日本および他国における商標または登録商標です。

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