職場で取り組むメンタルヘルスケアのポイントとは

職場は働く人にとって、とても多くの時間を過ごすことになる場所です。そして長く居る場所であるが故に、誰もが快適でストレスのない職場環境であることを望んでいるはずです。

しかしながら昨今、新聞やニュースでは、過重労働などにより従業員がうつ病を発症し、過労自殺に追い込まれてしまうようなケースを目にすることは少なくありません。また同様に職場内でのパワハラやセクハラといった言葉をニュースの中で目にすることも珍しくはありません。

なぜこのようなことが起きてしまうのでしょうか。この問題は、働く従業員のメンタルヘルス（心の健康）に対する、企業の意識の低さが原因のひとつと言えます。

国もこの問題を重要視しており、厚生労働省が労働者数50人以上の企業に対し平成27年12月からストレスチェックを義務付けるなど、国を挙げて、メンタルヘルスケアの推進に取り組んでいる状態です。

この記事では、職場に必要なメンタルヘルスケアのポイントを紹介いたします。

職場のメンタルヘルスケアを怠ると会社全体の生産性が下がる

企業が、働く従業員のメンタルヘルスを考慮しないと何が起きるのでしょうか。

慢性的な過重労働や、大きなストレスが掛かる職場環境下で従業員が働き続けると、個人の仕事の生産性が落ちるだけでなく、体の健康にも不調をきたし、最終的には働くこと自体が困難になることもあります。

更にはそのような職場環境で休業者が一人出ると、業務のしわ寄せなどから他のメンバーへも連鎖的に影響が広がり、チームだけでなく、最終的には会社全体の生産性低下に発展してしまうでしょう。
売上などの指標とは異なり、従業員のメンタルヘルスは目に見えにくいものですが、どの企業にとっても見過ごすことはできない重大な課題なのです。

それではこのような問題を起こさないために、企業はメンタルヘルスに関して従業員にどのようなケアをすれば良いのでしょうか。もちろん不調がすでに出てしまっている従業員のケアは緊急度が高く、優先的に対応すべき事項になります。しかしながら、それだけでは不十分です。

風邪を引いたり、体を壊したときには、病院で処方された薬を飲むことで、原因となっている病原菌を絶つことができますが、心の健康は異なります。職場におけるメンタルヘルスは、慢性的な過重労働、職場の人間関係や仕事のプレッシャー、さらには働く上での本人の考え方・モチベーションなど、不調の原因が職場環境にあることが多いのです。

心の健康上の問題も産業医や専門の病院で診察を受けることはとても大切ですが、薬で症状を軽減はできたとしても、それだけで職場復帰をすることはとても難しいでしょう。企業に求められるのは、問題が発生した従業員のケアだけでなく、問題を未然に防ぐ、根本的な職場改善なのです。

ストレスチェックの実施や就業ルールの見直し

根本的な改善のために、職場でメンタルヘルスケアを推進するには何をすれば良いのでしょうか。「やらなくてはいけない」ことは分かっていても、どこから手を付けたらよいかわからないという企業は多いのではないでしょうか。

まずはストレスチェックの実施や就業ルールの見直しなど、制度による対策があげられます。会社が定期的にストレスチェックを実施することは、企業側が従業員の健康状態を把握できるというだけでなく、チェックする本人も自分の状態を見直す機会になるため、セルフケアにもつながります。
また産業医などに相談する際にも、有効な情報になるでしょう。

さらに就業ルールの見直しでは、残業時間の抑制などが挙げられます。ノー残業デーの実施や月の残業時間の上限設定など、制度として徹底することで自ずと残業時間は減り、過重労働の回避につながるかもしれません。

これらの対策は、昨今会社として義務化されている部分もあり、比較的簡単に取り組むことができるでしょう。しかし、こういった制度を敷いたことによる安心感こそが職場のメンタルヘルスケアの落とし穴になります。

制度を敷くだけでは完結しないメンタルヘルスケア

従業員のメンタルヘルスケアは制度を敷くだけで、完結するものではありません。
逆に、「ルールがあるから安心」という考え方は危険であるといえます。

例えば残業時間の上限設定にも注意が必要で、残業が少なくて済むから負担が軽減されるというわけではないのです。従業員が抱えている業務量や、職場環境の改善がないままに残業時間だけを抑制してしまった場合、元々残業ありきで働いていた従業員にとっては、今までよりも少ない時間で同じ仕事をしなくてはいけなくなります。その結果として家に仕事を持ち帰ることになるなど、余計に負荷がかかることにあるのです。立場によっては残業時間の減少が収入への減少へとつながり、精神的にも辛い立場に追い込まれることも考えられます。

またストレスチェックや従業員アンケートについても、あくまでチェックなので実施するだけでは何も変わらず、集計した結果を基にどのような対策を取るかが重要になります。もちろんルールや仕組み作りもメンタルヘルスケアの対策として欠かせない要素です。しかし、それでは課題解決には不十分であるということを念頭に置いておく必要があります。

なぜ自社の職場にメンタルヘルスケアが必要なのか。なぜ問題が発生したのか。
本質を考え、問題の根本部分に対してもきちんと改善を行わないと解決にはつながらないでしょう。

最も大切なことは職場での健全な”コミュニケーション”

メンタルヘルスにおける問題の根源は、どこにあるのでしょうか。必ずしもすべてではありませんが、その多くは職場でのコミュニケーションにあるといえます。コミュニケーションは人間関係の構築や業務の効率化など、当然仕事をする上でもなくてはならないもので、その影響力も非常に大きいということは、皆さんもよく知っていると思います。

またコミュニケーションには、上司と部下、同僚同士など様々なシチュエーションがありますが、メンタルヘルスの観点では、特に上司と部下のコミュニケーションのあり方が肝要になります。例えば仕事でミスをした部下を上司が注意をする場合、言い方ひとつで受け取り手の気持ちには雲泥の差があります。状況を顧みず、感情的なコミュニケーションをしてばかりいては、部下は課題を改善できないどころか気持ちを閉ざし、必要以上のプレッシャーやストレスを感じるようになるでしょう。

一方で、逆にコミュニケーションが不足している状況も問題であると言えます。不調の有無に関わらず、部下の状態や状況を考慮して、適切なコミュニケーションをきちんと取ることが理想で、特に管理職には高いコミュニケーション能力が求められるのです。

またメンタルヘルスの問題による従業員の不調は、突発的に発生するものではなく、日々の積み重ねによるものがほとんどです。

少なからず職場内で何らかのSOS信号を出しているはずで、それは何気なく聞き流してしまっている日常の会話の中に隠れていることがあります。このSOSを見逃さないことが、迅速で的確なメンタルヘルスケアにつながる第一歩になるでしょう。

健全なコミュニケーションの活性化は、日々の業務効率を上げるだけでなく、メンタルヘルスの問題を根本から解決する鍵になるのです。

ビジネスチャットツールで健全なコミュニケーションの活性化を

職場での健全なコミュニケーションを活性化するためには、日々利用するコミュニケーションツールも大きな要素になります。職場では、対話によるコミュニケーション以外にも多くのコミュニケーションの機会があり、多いものとしてはメールやチャットが挙げられます。特にチャットはスピーディかつ気軽にやり取りができるので、活用されているケースが多いのではないでしょうか。
また、最近では職場で活用できるチャットとして、「ビジネスチャットツール」が注目されています。ビジネスチャットツールは、私たちが日常的に利用しているチャットのビジネス版で、よりセキュアな環境に構築されていることが特長です。またプライベートのチャットと住み分けることで、情報漏えいを防ぎ、仕事とプライベートの混同を防ぐことは利用者の負担を減らすことにもつながります。

ビジネスチャットツールにも様々なものがありますが、特に従業員の「メンタルヘルスに効く」ツールでは、『TENWA（テンワ）』がおすすめです。TENWAは、大手金融機関にも導入されているセキュアなビジネスチャットツールで、その特長は職場のコミュニケーションの可視化です。

TENWAには、発言回数や発言時間などをグラフで表示する「統計機能」があり、従業員のコミュニケーションの状態を目に見てわかる状態にグラフ化できることが特長です。まず従業員が自分自身の状態を知ることでセルフケアにもつながりますし、また管理者も過重労働や従業員の変化をいち早くキャッチすることができるようになります。

職場のメンタルヘルスケアは、問題の原因を迅速に正しく認識することからはじまります。完全な改善には、時間が掛かり、慎重な対応が必要になるでしょう。

まずはTENWAのようなビジネスチャットツールを導入して、コミュニケーションから自社のメンタルヘルスの状態を知ることから始めてみてはいかがでしょうか。

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